結婚したい気持ちはある。でも、「今の収入では結婚できないのでは」「婚活しても相手にされないのでは」と考えて、まだ何も始めていない。
そんなとき、年収の数字だけを見て「自分には無理」と結論を出すのは少し早いかもしれません。
一方で、「低収入でも気にしなくていい」と楽観するだけでも、現実の生活設計はできません。
先に分けたいのは、
- 実際に結婚生活を考えるうえで制約になっていること
- 「どうせ自分は選ばれない」という、まだ確かめていない予測
の2つです。
この記事では、収入・仕事・経済面の不安から婚活前に自分を候補から外してしまっている男性に向けて、年収だけではなく、手取りの余力、収入の安定性、固定負担、望む結婚生活の4つに分けて整理します。
最後に、今の状態を「今動く」「条件を決めて動く」「先に整える」の3つへ分けます。
「収入が少ない=結婚できない」を、そのまま結論にしない
結婚とお金を結び付けて不安になること自体は、珍しい問題ではありません。
国立社会保障・人口問題研究所の第16回出生動向基本調査の単純集計表では、「理想的な相手が見つかった場合などに一年以内に結婚するとしたら障害がある」と答えた未婚男性1,078人のうち、最大の障害として「結婚資金」を挙げた人は45.9%でした。
ただし、ここでいう「結婚資金」は、調査票上では挙式や新生活の準備のための費用です。「年収が低いから結婚できない男性が45.9%いる」という意味ではありません。
また、内閣府の令和4年版 男女共同参画白書では、積極的に結婚したいと思わない理由として「結婚生活を送る経済力がない・仕事が不安定だから」を挙げる割合が、男性では20〜30代で36.0%、40〜60代で40.9%でした。
こちらも、対象は「積極的に結婚したいと思わない」独身者を含む調査です。この記事の読者である「結婚したい意思はある男性」と同じ集団ではありません。
これらの調査から言えるのは、結婚を考えるときに、お金や仕事の不安が現実に存在するということまでです。
「年収が○万円なら結婚できる」「○万円未満なら無理」という線引きまでは示していません。
だからこそ、自分の判断も年収の一数字だけではなく、生活の条件へ分けて考える必要があります。
まず「年収」ではなく4つの現実条件に分ける
同じ年収でも、暮らし方や固定負担によって毎月の余力は変わります。
反対に、年収だけを見ると不安でも、支出や望む生活を具体化すると、今から活動できるケースもあります。
次の4つを順番に確認してみましょう。
1.手取りと「毎月あとに残るお金」
最初に見るのは額面年収より、現在の生活で実際に使えるお金です。
少なくとも、次の項目を月単位で並べてみます。
- 手取り収入
- 住居費
- 食費・水道光熱費・通信費などの生活費
- 保険料など継続している支出
- 借入返済や家族への仕送りなどの固定負担
- 貯蓄や臨時支出に回している金額
- それらを引いたあとに残る金額
ここで大切なのは、「毎月○万円残らなければ婚活してはいけない」と新しい基準を作ることではありません。
今の自分の生活が、毎月赤字なのか、ほぼ均衡なのか、一定の余力があるのかを把握することです。
現状を把握できていなければ、「結婚できない」という不安が事実なのか、数字を見ないまま膨らんだ予測なのかも判断できません。
2.収入額だけでなく、仕事と収入の安定性
次に確認したいのが、これからの見通しです。
たとえば、同じ月収でも、
- 毎月の収入が大きく変動する
- 近いうちに退職・転職する予定がある
- 契約更新などで収入見通しが変わる可能性が高い
- 働き方を変える予定がある
- 逆に、当面の収入と働き方を見通しやすい
では、生活設計のしやすさが違います。
年収が高いか低いかだけではなく、半年後や一年後の収入をどの程度見通せるかも確認しておきましょう。
不安定だから直ちに婚活できない、という意味ではありません。大きな変化が近いなら、「今すぐ生活を固定する前提で考えない」など、活動時の条件を決める材料になります。
3.借入・扶養など、自分で動かしにくい固定負担
収入が同じでも、毎月必ず出ていく金額は人によって違います。
住宅ローン、奨学金を含む各種返済、家族への仕送りや扶養などがある場合は、少なくとも自分の中で、
- 毎月いくら負担しているか
- いつまで続く見込みか
- 今後増減する可能性があるか
- 生活費にどの程度影響しているか
を把握しておきます。
ここでも、「借入がある=結婚できない」という判定はしません。
重要なのは、自分でも内容や影響を把握できていない負担を放置したまま、将来の生活を考えないことです。
契約内容、返済条件、税務・法務上の扱いなど個別判断が必要な場合は、ネット記事だけで結論を出さず、契約先、公的相談窓口、資格を持つ専門家など適切な確認先を利用してください。
4.自分が望む「結婚生活」の前提
最後は、結婚後にどんな生活を望んでいるかです。
ここが曖昧なままだと、「結婚にはお金がかかる」という大きなイメージだけが残ります。
たとえば、次の条件で必要なお金や働き方は変わります。
- 共働きを希望するのか、一方の収入を中心にする期間を想定するのか
- 子どもを希望するのか
- どの地域に住みたいのか
- 賃貸を考えるのか、住宅購入も視野に入れるのか
- 通勤や転勤をどう考えるのか
- 現在の生活水準で優先したいものは何か
ただし、「相手も当然フルタイムで働くはず」と一方的に決めることはできません。
ここで作るのは完成した家計ではなく、自分がどんな生活なら現実的だと考えているかという仮の条件です。
実際の生活費の分担や住まいは、相手ができてから二人で決める問題です。
「現実の制約」と「どうせ選ばれない」を分ける
4つの条件を書き出したら、次に一つずつ「これは現実に確認できていることか」を見ます。
たとえば、次のように分けられます。
| 考えていること | 分類 | 次に確認すること |
|---|---|---|
| 毎月の収支が赤字で、貯蓄を取り崩している | 現実の制約 | 何が赤字要因か、改善・収入見通しを確認する |
| 返済額や残期間を自分でも把握していない | 現実の制約 | 契約・残高・毎月負担を確認する |
| 数か月以内に退職予定で、その後の収入が未定 | 現実の制約 | 活動範囲や生活の固定時期を慎重に決める |
| 今の年収では女性全員から断られるはずだ | まだ確かめていない予測 | 「全員」と言える根拠があるかを分ける |
| 自分より収入が高い相手には選ばれないはずだ | まだ確かめていない予測 | 個人差を一つの市場仮説に置き換えていないか確認する |
| 共働きなら何とかなるはずだ | 条件付きの仮定 | 相手の働き方を勝手に固定せず、自分の希望として整理する |
この区別が重要なのは、対処方法が違うからです。
現実の赤字や返済負担なら、数字や生活を整える必要があります。
一方、「どうせ誰にも選ばれない」という予測だけがブレーキなら、年収を上げるまで何年も待つことが唯一の解決策とは限りません。
婚活市場のデータも、個人の結婚可否を決める判定表にはできません。
IBJ結婚みらい研究所は2026年4月30日、結婚相談所で活動した男性28,090人の活動ログを使い、年収帯と成婚率の関係を公表しています。年収帯による差は見られる一方、年収が高くなれば成婚率が際限なく上がるわけでもないという結果でした。
ただし、これは結婚相談所で活動した人のデータです。日本の男性全体や、すべての出会い方にそのまま当てはめることはできません。
「市場では年収も見られる場面がある」と「自分は婚活を始める資格がない」は、同じ結論ではありません。
今動く・条件を決めて動く・先に整えるの3つに分ける
ここまでの確認を、次の3つへまとめます。
START NOW|今動く
次のような状態なら、少なくとも「収入が少ないから」という理由だけで婚活開始を止める必要性は高くありません。
- 現在の生活収支を把握できている
- 大きな固定負担の内容を把握できている
- 当面の収入・働き方をある程度見通せる
- 望む結婚生活について、絶対条件ではなく希望として説明できる
- 主なブレーキが「どうせ相手にされない」という予測になっている
この場合の次の課題は、「結婚できる年収まで待つ」ことより、自分に合う出会い方を決めて、実際の相手との相性を確かめることです。
出会い方そのものが決まっていない場合は、30代男性の「出会いがない」を分解するで、接点や目的から手段を整理できます。
婚活全体の順番から確認したい場合は、男性の婚活の進め方を先に見ても構いません。
START WITH CONDITIONS|条件を決めて動く
活動自体は始められそうでも、生活の前提に未確定部分が多いなら、「何でも大丈夫」とせず、条件を仮置きして始めます。
たとえば、
- 共働きを希望している
- 住居費を大きく上げる生活は難しい
- 転職直後なので、すぐの住宅購入は考えない
- 子どもを希望するため、将来の働き方は二人で具体化したい
- 婚活そのものに使う予算には上限を置く
といった形です。
これは相手へ一方的に条件を押し付けるためではありません。
自分が無理をせずに活動できる範囲を把握し、相手との話し合いが必要な点を見えるようにするためです。
PREPARE FIRST|先に整える
反対に、次のような状態なら、活動を広げる前に一つずつ整える意味があります。
- 毎月の収支が継続して赤字で、原因も把握できていない
- 返済や固定負担の全体像が分からない
- 直近で収入が途絶える可能性が高く、次の見通しも立っていない
- 現在の住居や仕事の変化が大きく、数か月先の生活条件を決めにくい
- 結婚生活を考える以前に、自分一人の生活費も把握できていない
ここでの「先に整える」は、年収を○万円まで上げることではありません。
「毎月の支出を把握する」「返済条件を確認する」「転職後の収入見通しが立つまで生活を固定しない」など、自分の実際の制約を一つずつ小さくすることです。
整ったら、また同じ4項目で見直せばよく、「経済的に完璧になるまで婚活禁止」と考える必要はありません。
10分でできる「婚活前の経済条件」確認
迷ったら、次の5問だけ書き出してみてください。
| 確認すること | 自分の答え |
|---|---|
| 1.毎月の手取りと、生活費・固定負担を引いた後の余力はいくらか | ______ |
| 2.半年〜一年程度の仕事・収入をどの程度見通せるか | ______ |
| 3.借入・返済・扶養などの固定負担を把握できているか | ______ |
| 4.共働き・子ども・住居・居住地について、自分は何を希望しているか | ______ |
| 5.「結婚できない」と考える根拠は、確認済みの生活条件か、それとも「選ばれないはず」という予測か | ______ |
5問に答えたとき、現実の問題がほとんど出てこず、最後の「選ばれないはず」だけが大きいなら、判断材料が足りないまま自分を除外している可能性があります。
反対に、赤字や固定負担、収入見通しなど具体的な問題が出たなら、婚活そのものを否定するのではなく、まずどの問題から整えるかを決められます。
相手ができた後のお金の問題は、今の問題と分けて考える
この記事で整理しているのは、まだ相手がいない段階で、自分の経済面を理由に婚活を始めないかどうかです。
実際に相手ができた後は、別の問題が出てきます。
- お互いのお金の使い方や貯め方を確認する → 結婚前の金銭感覚は何を確認する?
- 共働きの生活費をどう分けるか → 共働きの生活費分担を決める
- 新居・引っ越しなどの初期費用を具体化する → 結婚・新生活の費用を整理する
今の段階で、まだ会っていない相手との家計を一人で完成させる必要はありません。
また、整理している途中で「そもそも自分は結婚したいのか分からない」と気づいた場合は、問題が経済面ではなく結婚意思に戻っています。その場合は、結婚したいかわからないときの整理から考える方が近道です。
よくある疑問
年収300万円なら結婚は難しいですか?
年収の一数字だけで「できる・できない」とは判定できません。
同じ年収でも、手取り、住居費、固定負担、地域、望む生活、相手の働き方などで状況は変わります。また、結婚相談所など特定の活動環境では年収がプロフィール項目として使われることがありますが、そのデータをすべての結婚へ一般化することもできません。
この記事の4項目に戻り、自分の現実条件を確認してください。
収入が上がるまで婚活を待った方がいいですか?
「今より高い年収になれば安心」という理由だけなら、待つ期間の終わりが曖昧になります。
先に整えるなら、「赤字を解消する」「転職後の収入見通しを確認する」「固定負担を把握する」のように、待つ理由を具体的な条件へ変えましょう。
その条件を満たした時点で、再びSTART NOW / START WITH CONDITIONS / PREPARE FIRSTを判定できます。
共働き前提なら、今の収入が少なくても問題ないですか?
共働きを希望することはできますが、相手も同じ働き方を選ぶとは限りません。
「共働きなら大丈夫」と一人で結論を出すより、自分の希望として整理し、相手ができた後に働き方、子ども、住む場所などと一緒に話し合う前提にしておく方が現実的です。
借金や奨学金があると、先に返し切るべきですか?
借入の存在だけで一律に判断することはできません。
少なくとも、残額、毎月返済額、返済期間、生活への影響を自分で把握することが先です。返済条件の変更、債務整理、税務・法務上の判断など個別事情が関わる場合は、一般記事で判断せず、契約先や公的窓口、適切な専門家へ確認してください。
結婚相談所は収入が低いと入れませんか?
入会条件や審査、必要書類は相談所ごとに異なります。男性に収入証明を求める相談所もありますが、それは各サービスの利用条件であり、「結婚できるかどうか」の普遍的な条件ではありません。
相談所を使うと決めた後に、結婚相談所の入会条件と必要書類で個別に確認してください。
まとめ|「自分には無理」を、確認できる条件に変える
収入への不安があると、「結婚できない」という大きな結論へ飛びやすくなります。
でも、婚活を始めるか判断するときに確認したいのは、年収の数字だけではありません。
- 手取りと毎月の余力
- 収入・仕事の安定性
- 借入・扶養などの固定負担
- 共働き・子ども・住居など望む結婚生活
この4つを出したうえで、現実の制約と「どうせ選ばれない」という予測を分けることがポイントです。
現実の問題が小さければ、今動く。
前提を決めた方がよければ、条件を持って動く。
具体的な赤字や固定負担、収入見通しの問題があれば、そこを先に整える。
「収入が少ない」という一言から、結婚そのものを諦める必要はありません。まず、自分が本当に止まっている理由を、確認できる条件へ変えてみてください。
参考・確認元
- 国立社会保障・人口問題研究所「第16回出生動向基本調査 単純集計表」
- 内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書 令和4年版 第2節 結婚と家族を取り巻く状況」
- ネットエイジア「おひとりさまに関する調査2024」
- IBJ結婚みらい研究所「高年収=即結婚は幻想か。データが暴く、本当に結婚しやすい男性の“リアルな年収”」
※調査ごとに対象者・質問文・集計範囲が異なります。記事内では各資料の対象範囲を超えて「結婚できる年収」の基準として一般化していません。
