結婚・新生活の費用は何にかかる?新婚の初期費用チェックリストと予算の決め方

結婚・新生活にかかる費用とお金の準備について確認するカップルのイメージ

結婚後の新生活を考え始めると、「結局、いくら用意しておけばいいんだろう」と気になりますよね。

新居の契約、引っ越し、家具、家電。人によっては結婚式や指輪、新婚旅行もあります。検索すると「平均○万円」「結婚には○百万円」といった数字が出てきますが、その数字をそのまま自分たちの必要額にするのはおすすめしません。

理由は単純で、二人が必要とするものは、今の住まい・持っている家具家電・結婚式の有無などで大きく変わるからです。

この記事では、結婚を機に新生活を始めるときの費用を、

何にお金がかかるかを洗い出す
→ 必要/不要/後回しを分ける
→ 実際の金額を入れる
→ 支払時期を確認する
→ 二人の負担方法を決める

という順番で整理します。

平均額を覚えることより、自分たち用の予算表を作れることをゴールにしましょう。

目次

先に結論|結婚・新生活の必要額は「平均」ではなく自分たちの項目を足して決める

2026年3月に公表されたマイナビウエディングの「新生活に関する調査2026」では、2025年中に結婚した20〜39歳の男女440人を対象に、結婚を機とした新生活にかけた費用の平均を90.9万円としています。

ただし、この調査の「新生活にかけた費用」には、敷金・礼金、家の購入、車の購入が含まれていません。

つまり、90.9万円は「結婚するなら90.9万円あれば足りる」という数字ではありません。

参考:マイナビウエディング「新生活に関する調査2026」

新生活のお金を考えるときは、平均額から逆算するのではなく、次の順番で考える方が実用的です。

  1. 自分たちに発生する費用を洗い出す
  2. すでに持っているもの、不要なものを外す
  3. 契約書・見積もり・購入候補から実額を入れる
  4. 支払時期を並べる
  5. 二人の負担方法を決める
  6. 最後に予備費を加える

この方法なら、賃貸へ引っ越す二人にも、どちらかの家でそのまま暮らす二人にも使えます。

結婚・新生活で確認する初期費用チェックリスト

まずは、新生活を始めるときに出やすい費用を一覧にします。

全部の人に全部必要なわけではありません。「自分たちには必要か?」という視点で見てください。

費用領域 主な確認項目 まず確認するもの
新居 契約・入居時の費用、初月の住居費 物件の初期費用見積書・契約条件
引っ越し 引っ越し会社、レンタカー、梱包等 引っ越し方法・見積もり
家具 ベッド、テーブル、収納、カーテン等 二人が今持っている家具
家電 冷蔵庫、洗濯機、照明、調理家電等 持ち込み可否・設置場所
日用品 寝具、調理用品、掃除・洗濯用品等 入居初日に必要なもの
生活費 食費、光熱・通信、交通など 二人で暮らした場合の月額見込み
予備費 想定外の買い足し・差額 予算確定後に別枠で設定

1.新居の契約・入居にかかる費用

結婚を機に賃貸住宅へ引っ越すなら、まず確認したいのが新居の契約時に必要な金額です。

ここは「家賃の何か月分」とざっくり置くより、候補物件の初期費用見積書を取るのが確実です。

契約によっては、敷金・礼金、前払いする賃料や共益費、仲介関連の費用、保証・保険など、複数の項目がまとまって請求されます。一方で、物件や契約条件によって発生しない項目もあります。

国土交通省も、民間賃貸住宅について、契約前に「入居時及び更新時に必要となる費用」を理解できるまで確認することが重要と案内しています。

参考:国土交通省「民間賃貸住宅」

予算表には、ネット記事の相場ではなく、最終的には物件ごとの見積書に書かれた金額を転記しましょう。

また、現在どちらかが賃貸に住んでいる場合は、新居のお金だけでなく、今の住まいの退去時期や契約条件も確認しておくと、家賃が重なる期間を把握しやすくなります。

2.引っ越し費用

引っ越し費用は、距離、荷物量、時期、依頼内容などで変わります。

そのため、ここも「新婚なら平均○万円」と固定するより、まず二人の引っ越し方を決めます。

  • 二人とも別の家から新居へ移る
  • 片方の家へもう一人が移る
  • 大型家具だけ業者へ依頼する
  • 荷物を減らして自分たちで運ぶ部分を作る

では、必要な作業が違います。

特に二人とも別の場所から移動する場合は、引っ越しが実質2件になることもあります。

先に「何をどこから運ぶか」を一覧にしてから見積もると、家具家電の重複購入も防ぎやすくなります。

3.家具

新生活というと、家具を一式買い替えたくなるかもしれません。

ただ、最初から全部を新品でそろえる必要はありません。

まず、二人が今持っている家具を次の3つに分けます。

  • 新居でも使う
  • サイズや状態を見てから決める
  • 持っていかない

ベッド、ダイニングテーブル、椅子、収納、ソファ、カーテンなどは、新居の広さや間取りが決まってからでないと選びにくいものもあります。

「結婚したから買う」ではなく、新居で本当に必要だから買うという順番にすると、初期費用を抑えやすくなります。

4.家電

家電も家具と同じく、手持ち品の棚卸しから始めます。

冷蔵庫や洗濯機などは、一人暮らし用を持っていても二人暮らしでは容量が足りないことがあります。一方で、電子レンジ、掃除機、テレビ、調理家電などは、今あるものをそのまま使える場合もあります。

確認したいのは金額だけではありません。

  • 新居に設置できるサイズか
  • 搬入経路を通れるか
  • コンセントや設置場所が合うか
  • 同じ家電を二人とも持っていないか
  • 入居初日から必要か、後日でもよいか

まで見ておくと、買ったのに置けない、同じものを二つ持ち込む、といった失敗を減らせます。

家電は「必須」「あると便利」「暮らしてから決める」の3段階に分けると整理しやすいです。

5.日用品・生活立ち上げの費用

大きな家具家電に目が行きやすい一方で、入居直後は細かな日用品もまとまって必要になります。

たとえば、寝具、タオル、調理用品、食器、洗剤、掃除用品、洗濯用品、ゴミ箱、物干し用品などです。

一つひとつは高額でなくても、まとめて買うと想定以上になることがあります。

ここも「新生活セット」を丸ごと買うのではなく、

  • 入居初日に必要
  • 最初の1週間で必要
  • 暮らしてから不足を感じたら買う

と時期で分けると、無駄な購入を減らせます。

6.当面の生活費と予備費

新居、引っ越し、家具家電だけで予算を使い切らないようにしましょう。

新生活が始まれば、食費、住居費、光熱・通信、交通など、普段の生活費が発生します。

「新生活用の貯金」と「毎月の生活費」を同じ財布で考えていると、初期費用を払ったあとに手元資金が急に減ってしまうことがあります。

そこで予算表では、

  • 一度だけ払う初期費用
  • 毎月払う生活費
  • 想定外に備える予備費

を分けてください。

予備費に全国共通の正解額はありません。家具の買い足し、引っ越し見積もりとの差額、入居後に判明した必要品などを想定し、二人が無理なく残せる金額を別枠にしておく方が安全です。

結婚式・指輪・新婚旅行は「新生活費」と分けて別枠にする

「結婚に必要なお金」を調べると、結婚式や指輪、新婚旅行まで全部合算した金額が出てきます。

しかし、新生活の予算を作るときは、これらを一度分けた方が整理しやすくなります。

結婚式・披露宴

結婚式をするか、どの規模で行うかによって金額は大きく変わります。

まだ実施自体を決めていない段階なら、新生活の初期費用へ無理に平均額を足さず、結婚式:未定として別枠に置いておきましょう。

婚約指輪・結婚指輪

指輪も、購入するもの・時期・ブランドなどによって差があります。

新居や家具家電と同じ「必須の新生活費」に混ぜず、二人が購入すると決めた場合だけ予算へ追加します。

新婚旅行

旅行も、時期、行き先、日数で大きく変わります。

入居や家具家電の支払いと時期が近い場合は、総額だけでなくいつ支払うかを見ることが大切です。

新生活を始めるためのお金と、二人が選んで実施する結婚イベントのお金を分けると、「何にいくら必要なのか」が見えやすくなります。

自分たちの新生活予算を5ステップで作る

1.費用項目を全部書き出す

まず金額を入れず、発生しそうな項目だけを並べます。

新居、引っ越し、家具、家電、日用品、生活費、予備費。必要なら結婚式、指輪、新婚旅行も別枠に置きます。

この段階では、漏れを減らすことを優先します。

2.必要・不要・後回しに分ける

次に、各項目を3つへ分けます。

  • 今すぐ必要
  • 後で買う/決める
  • 今回は不要

ここでかなり予算が変わります。

たとえば、冷蔵庫を買い替える一方で、電子レンジやテレビは手持ちを使う。ソファは住んでから決める。結婚式はまだ未定なので別枠にする、という具合です。

「新婚だから全部そろえる」という前提を外すことがポイントです。

3.平均ではなく実額を入れる

必要なものが決まったら、ここで初めて金額を入れます。

  • 新居:初期費用見積書
  • 引っ越し:業者の見積もり
  • 家具家電:購入候補の実売価格
  • 日用品:必要品の概算
  • 毎月の生活費:現在の支出や新居条件から算出

というように、可能なものから実額へ置き換えます。

まだ決まっていない項目は無理に平均額で埋めず、未確定のまま残して構いません。

4.支払時期と負担方法を決める

総額だけを見ていると、支払いが同じ月に集中することを見落としやすくなります。

そこで、各項目に「いつ払うか」を入れます。

  • 契約時
  • 引っ越し前
  • 入居当日まで
  • 入居後
  • 結婚式の申込時/実施前

などです。

そのうえで、誰がどう負担するかも決めます。

ここで大切なのは、機械的に50:50へすることではなく、二人が納得できるルールを言葉にすることです。

5.予備費を残して合計する

最後に、確定した費用だけで手元資金を使い切らないよう、予備費を別枠に置きます。

初期費用合計と、当面の生活費・予備費を分けて表示しておくと、「払えるか」だけでなく「払ったあとに無理がないか」も確認できます。

そのまま使える新生活費用の簡易予算表

以下の表を二人用にコピーして使ってください。

項目 必要度 見積額 支払時期 負担方法 状態
新居の契約・入居費 今必要/不要 円 契約時など 共有/自分/相手/比率 確定/未確定
引っ越し 今必要/不要 円 引っ越し前後
ベッド・寝具 今/後で/不要 円
テーブル・椅子 今/後で/不要 円
収納・カーテン 今/後で/不要 円
冷蔵庫 今/持ち込み/後で 円
洗濯機 今/持ち込み/後で 円
その他家電 今/後で/不要 円
日用品 今必要 円 入居前後
当面の生活費 必要 円 毎月
予備費 必要 円 使用しない前提で確保
結婚式 実施/未定/しない 円
指輪 購入/未定/購入しない 円
新婚旅行 実施/未定/しない 円

この表のポイントは、金額欄だけではありません。

必要度、支払時期、負担方法、確定/未確定まで並べることで、二人が次に何を決めればいいか分かります。

「平均○万円」をそのまま目標額にしない3つの理由

平均額は参考になります。ただし、そのまま「自分たちも必要」と考えない方がいい理由があります。

調査ごとに含まれる費用が違う

先ほど紹介した2026年の調査では、新生活費の平均90.9万円に敷金・礼金などが含まれていません。

一方、別の記事や調査では、新居費用や引っ越し費用を含めて「新生活費」と呼ぶことがあります。

同じ「平均新生活費」でも、何を数えているかが違えば比較できません。

数字を見るときは、金額より先に何が含まれているかを確認しましょう。

すでに持っている物で必要額が変わる

二人とも実家暮らしで家具家電をほぼ持っていない場合と、一人暮らしをしていて主要な家電を持ち寄れる場合では、購入額が変わります。

また、同棲中で住居も家具家電もそのままなら、新生活開始時に大きな初期費用がほとんど発生しないケースもあります。

平均では、この差を吸収できません。

新居・式・旅行の有無で大きく変わる

新居を借りるのか、今の住まいを使うのか。

結婚式をするのか。

指輪や旅行をどのタイミングで用意するのか。

選択によって必要な総額も支払時期も変わります。

だからこそ、「結婚には○万円必要」と一つの数字で決めるより、二人の選択を項目ごとに反映する方が現実的です。

自治体の結婚新生活支援も確認する

新生活の費用を整理するときは、住む自治体の支援制度も一度確認してみてください。

こども家庭庁の「地域少子化対策重点推進交付金」では、地方公共団体が行う結婚支援の一つとして、新婚世帯の家賃、引っ越し費用等を支援する取組が案内されています。

参考:こども家庭庁「地域少子化対策重点推進交付金」

ただし、実際の制度の有無、対象費用、年齢、所得、婚姻日、申請期限、補助上限などは自治体ごとに異なります。

確認するときは、自治体名 + 結婚新生活 + 令和8年度などで、実際に住む自治体の公式ページを確認してください。

また、補助金は条件に合わなければ受け取れません。受給を前提に高額な契約をするのではなく、対象になることを確認できた場合に予算へ反映するのが安全です。

二人の負担方法は「半分ずつ」だけで決めなくていい

予算表ができたら、最後は二人で負担方法を決めます。

方法は一つではありません。

  • 二人の共有資金から払う
  • 項目ごとに担当を分ける
  • 収入や手元資金を踏まえて比率を決める
  • 一方が持ち込む家具家電も含め、全体でバランスを見る

どの方法が正解というものではありません。

重要なのは、片方だけが「普通はこうでしょ」と決めないことです。

また、お金の話をするときは、相手の貯金額や支出を審査するような聞き方になると、話し合いがこじれやすくなります。

新生活費をきっかけに、生活費の分担や貯金、借入など、もう少し広い金銭感覚も確認したい場合は、結婚前の金銭感覚は何を確認する?お金の話を審査にしない話し合い方も参考にしてください。

真剣交際へ進む前の段階で、お金以外も含めた価値観を整理したい場合は、真剣交際前に確認したい価値観で全体像を確認できます。

よくある質問

結婚前にいくら貯金しておけばいい?

全国一律に「○万円あれば大丈夫」とは決められません。

まずこの記事の予算表で、自分たちに発生する初期費用と支払時期を出してください。そのうえで、初期費用を払った後も生活費と予備費を確保できるかを見る方が実用的です。

平均貯金額や他人の例より、自分たちの確定・見積費用と、支払い後に残る資金を確認しましょう。

家具・家電は最初に全部買うべき?

全部を最初にそろえる必要はありません。

入居初日から必要なものと、暮らしてから決められるものを分けてください。

特に収納家具や追加家電は、実際に暮らすと「思ったより必要なかった」「別のサイズがよかった」と分かることもあります。

すでに同棲している場合は何を見積もる?

住居と家具家電がそのままなら、大きな新生活初期費用が少ない可能性があります。

その場合は、結婚を理由に無理に買い替える必要はありません。

氏名変更などに伴う手続き、結婚式・指輪・旅行を行う場合の費用、今後の生活費の分担など、自分たちに実際に発生する項目だけを予算表へ残します。

結婚式のお金も同じ予算表に入れる?

最終的な資金計画としては一緒に確認して構いませんが、新生活費とは別枠にするのがおすすめです。

新居や引っ越しは生活を始めるために必要でも、結婚式や旅行は実施するかどうかを二人で選べます。

別枠にしておけば、「生活立ち上げに必要な金額」と「イベントに使う金額」が混ざりません。

まとめ|相場を見る前に、自分たちの「必要なもの」を決めよう

結婚・新生活の費用に、一つの正解額はありません。

2026年の調査では新生活費平均90.9万円という数字がありますが、敷金・礼金などを含まない定義です。平均は参考にはなっても、そのまま自分たちの必要額にはできません。

先に、

  1. 何にお金がかかるかを洗い出す
  2. 必要・不要・後回しに分ける
  3. 実際の見積額を入れる
  4. 支払時期を確認する
  5. 二人の負担方法を決める
  6. 予備費を残す

という順番で考えてみてください。

「結婚にはいくら必要か」と大きな数字に不安になるより、自分たちが選ぶ新生活を一項目ずつ予算にする方が、次にやることはずっと明確になります。

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